環境への取り組み

配管内部を流れる液体そのものが持つ動力を損なわないよう、工場内の配管は、緩やかな勾配に設計されたものを採用し、エネルギーのロス（ムダ）を排除しました。

半導体を製造するクリーンルームでは、品質レベルを一定に保つため温湿度管理を厳格に行なう必要があり、空調機を使って多くのエネルギーを消費しています。そこで長崎テクノロジーセンターでは、生産装置の廃熱（余剰エネルギー）を回収して空調機のエネルギーとして再利用できるよう廃熱回収装置を導入したほか、水と圧縮空気を同時に噴射することによって室内の冷却と加湿を行なう二流体加湿システムを導入し、クリーンルームで使用するエネルギーの量を大幅に削減しました。

ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング（株）は環境負荷低減を目的として、熊本テクノロジーセンター1号棟屋上に発電容量が約1.1MWの太陽光発電設備（以下、設備）を導入し、2019年3月より稼働させています。2022年3月には発電容量が1号棟の約1.6倍となる約1.8MWの設備を2号棟屋上に導入し、稼働を開始しました。1号棟と2号棟の設備を合わせて、年間で約3,300MWh（一般家庭の年間使用電力量 約700世帯分）の電力を発電し、事務所棟の電源やクリーンルームの空調用として使用しています。今後、長崎テクノロジーセンターや大分テクノロジーセンターへの導入を検討しています。

左から2号棟、1号棟

ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング（株）の全テクノロジーセンターで夏季（6月〜9月）にはクールビズ、冬季（12月〜3月）にはウォームビズを実施しています。エアコンの適正温度設定、電灯の間引きやパソコン不使用時の電源オフ、ノー残業デーの実施、車のアイドリングストップなど「できることからはじめよう」をスローガンに従業員全員で温室効果ガスの排出量削減に取り組んでいます。

ウェーハ洗浄装置で使用する純水の削減は、製品歩留に影響を及ぼす危険性があり、活動自体が敬遠されがちです。そんな中、鹿児島テクノロジーセンターでは、徹底した現場確認をおこない、未使用であるべき配管系統に、定常的に純水が流れ込んでいたことをつきとめました。そこで、品質に影響を与えないよう、慎重に評価をおこない、これらの純水を停止させ、年間換算約1.1万m³の水使用量を削減しました。

洗浄工程から出る排水は、処理設備を経て回収設備に流入します。長崎テクノロジーセンターでは、これらをタイマーで管理しているため、この設定値を適正化し、排水の回収率を向上させました。

以前は、そのほとんどを廃棄物として処理していた、マスク（レチクル）購入時の梱包容器（ダンボール・緩衝材等）を、通い箱（リユース）にすることにより、年間換算で5万トンの廃棄物排出量を削減しました。

長崎テクノロジーセンターでは、生産ラインからのフッ素系排水の内訳を再分析した結果、フッ素値が当初予定より低く、フッ素処理が不要なことが判明しました。フッ素処理に伴う汚泥の発生量は、排水に注入する薬品量に比例しています。このため、フッ素値が低い排水を、フッ素系排水処理経由から、最終中和槽へ段階的に変更し、薬品注入量を削減することで、汚泥を削減することができました。これにより、年間換算で約270万トンの廃棄物を削減しました。

鹿児島テクノロジーセンターでは、染料ドライヤーの乾燥工程で使う添加剤（消石灰）の性状から機器内部にスケールが付着・堆積するなどの影響で、処理性能が著しく劣化し、廃棄物の排出が増加しました。そこで、乾燥を促進するとともにスケールを除去する機能を有する新しい添加剤に取り組んだ結果、初期の性能が回復、維持され、機器の大幅なメンテナンスや新規増設が不要となり、年間換算で約190トンの廃棄物の発生も抑制できました。

降雨時、雨水が工場の敷地外へ流れ出る際に水質を監視します。もし環境に影響を及ぼす成分が感知された場合は、直ちに雨水放流弁を遮断。排水を一度工場に戻して、完全無害化したうえで放流します。

工場内の下水を流す配管、タンクなどは、土中に埋めるのではなく、すべて誰もが見える形で地上化。パイプの破損をすぐに発見でき、土壌への汚染を未然に防ぐことができます。

薬液を扱う場所には、周囲に側溝や防液堤を設置し、万が一、タンクや輸送トラックから流れ出た場合にも、土壌を汚染したり、他の薬液と混ざらないように配慮しています。

地下の水槽部分の底に、点検のための空間を設置。上下面と側面の6面で漏洩がないかを確認します。

事業所での土壌・地下水の自主調査などで汚染が発見された場合は、事業所が立地する国・地域の法律などに準じた浄化プロセスで対応しています。ソニーセミコンダクタソリューションズグループでいままでに確認されている事業活動に起因する土壌・地下水汚染はソニーセミコンダクタマニュファクチャリング株式会社 長崎テクノロジーセンターで確認されていましたが、「形質変更時要届出区域」として指定されていた区域面積613.3㎡について汚染土壌の処理が完了し、2021年6月25日付けで区域指定が解除されました。

熊本の豊富な地下水を使用している熊本テクノロジーセンターでは、「使った水はきちんと戻そう」をスローガンに、地下水の還元を目指す「地下水涵養」を実施しています。これは、NPO団体「環境ネットワークくまもと」、菊陽町および大津町の農家の皆様「水土里ネット」など多くの方々と協力して、2003年に始めたものです。2021年度は約309万㎥を涵養しました。

協力田での田植え、稲刈り
環境意識の向上を目的に、地下水涵養を行なう水田の一部で、毎年、従業員による田植えや稲刈りを行なっています。収穫した米は、社員食堂で提供しています。

瀬戸内国定公園内に立地する大分テクノロジーセンター国東サテライトでは、1984年の設立以来、生物多様性を生かした緑化活動に取り組んでいます。2003年には「地域社会との調和」を目指し、敷地内にバリヤフリーにも配慮した「潮の香（しおのか）公園」を新設して一般開放しているほか、遊歩道の整備も行ないました。2007年からは「社会・環境貢献緑地評価システムSEGES」による評価認定を継続しています。継続的な取り組みが評価され、2019年4月に評価ステージの最高位となる「緑の殿堂（Green Legacy）」に認定されました。

※社会・環境貢献緑地評価システム（SEGES）とは（公式サイトへジャンプ）

山形テクノロジーセンターが立地する鶴岡市には、山形県で唯一、湿地の保存に関する国際条約「ラムサール条約」に登録されている都沢湿地があります。ところが近年、植生遷移などによる外来種の増加によって在来種が減少するなどの影響が懸念されています。そこで山形テクノロジーセンターでは2015年から鶴岡市と協力し、アメリカザリガニなどの侵略的外来種から、めだかなどの在来種を保護・再生する保全管理活動を行なっています。（ご参考：ソニーグループポータル | 環境 | 生物多様性 | わぉ！わぉ！生物多様性プロジェクト | アメリカザリガニ捕獲大作戦）

ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング（株）は、長崎県南部の沖合にある高島の「高島海水浴場」に自生し、この海域の豊かな生態系を支えるサンゴの保全活動に取り組んでいます。2019年には、地域おこし団体「やったろうde高島」をはじめ、サンゴ育成装置を開発した東京大学鯉渕幸生准教授^*、エム・エムブリッジ（株）、日本防蝕工業（株）、（株）シーピーファームとともにサンゴ育成装置を2基製作し、高島海水浴場の海底に設置してサンゴの成長促進効果をモニターしています。大きく成長したサンゴは、さまざまな生き物たちの住み家や産卵場所、栄養源として、この海域における豊かな生態系を支えています。

2020年3月には、この取り組みが評価され、環境省と一般社団法人日本エコツーリズム協会が共催する「第15回エコツーリズム大賞」のパートナーシップ賞を受賞しました。

*) 現：米国立標準技術研究所所属、兼、中央大学研究開発機構教授

ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング（株）では、地域行政の方や近隣にお住まいの方、あるいは、地元の小学校に通う子どもたちを対象とした施設見学会を実施しています。また、社員やその家族、協力会社の皆さんの自主参加の清掃活動を行なっています。

鹿児島テクノロジーセンターは、「霧島市10万本植林プロジェクト」に関する協定を2012年に霧島市と締結し、上野原縄文の森への植林活動を行なっています。ここでは、生態系にかなった樹種を混植・密植する宮脇昭博士の植栽方式が採用されており、鹿児島テクノロジーセンターでも現在、社員が構内や周辺の山野で収穫したどんぐりを苗木に育て、2年後の植林を目指しています。また、1993年から、霧島市と隼人町の「花いっぱい運動」への協賛を続けています。協賛金は、公民館の花壇整備などに活用されています。

2000年に近隣にあるISO14001認証取得企業とエコフォーラムを結成し、地域との環境交流を積極的に行なっています。蛍光灯や乾電池などの少量廃棄物の共同回収、企業間の環境活動の情報交換や勉強会の開催、また将来を担う子どもが、環境問題に関心を持って取り組むための手助けになるよう『環境出前教育』と称した体験型学習を地元の小学校を訪問して実施しています。

長崎テクノロジーセンターでは、地元の市民団体「本明川をきれいにしゅう会」の活動に賛同し、「ボランティア長崎 in 本明川」の活動団体に登録して河川敷の清掃ボランティアを続けています。また、2014年度からは諫早自然保護協会より環境アドバイザーをお招きし、河川敷に生育するカナムグラやホシアサガオなどの植物観察会も開催しています。

ソニーは、2002年に「グリーンパートナー環境品質認定制度」を設けました。化学物質管理に必要な「グリーンパートナー基準」を明確化し、それにもとづき、サプライヤーの監査を実施しています。
ソニーは、監査に合格して「グリーンパートナー」と認定されたサプライヤーからのみ部品の調達を行っています。

また、製造委託先に関しても同様の仕組みを導入し、管理の徹底を図っています。
さらに、より効率的に化学物質管理を運用するため、2003年からソニーと直接取引のあるサプライヤー（一次サプライヤー）に対して、原材料データベース「グリーンブック」を電子調達システム上で公開しています。

この「グリーンブック」にはソニーが指定原材料としているリサイクル樹脂、線材、および、複数の一次サプライヤーで共通して用いられることの多い、成形用樹脂、塗料、インキなどの材料を対象として、ソニーが確認測定を実施し、SS-00259への適合が確認されたもののみを登録しています。併せて、REACH^*対応で必要となる原材料における化学物質含有量データについても、サプライヤーおよび製造委託先へ公開しています。

*) REACH規則は、欧州連合（EU）における化学物質の管理体系で、化学物質の登録・認可申請・届出・使用制限・情報伝達などの義務を事業者に課しています。

新規の部品・材料に対しては検定を行い、通常の品質基準に加え、収集した化学物質含有量データなどを元に、SS-00259に準拠しているか否かの確認を行います。ソニーでは、このような管理を全世界で実施し、不適合品を市場に流出させないための管理を徹底しています。

禁止物質の不慮の混入を未然防止するため、サプライヤーに対して、特定の部品・原材料について、ICP分析を要請しています。また、ソニーの内部管理においても、含有リスクの高い特定の物質については全世界の事業所に配備したXRF測定器などを用いて確認を行い、禁止物質の混入防止に努めています。

製品における環境配慮の事例
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